グレーター・シカゴ・フード・デポジトリーは1979年、青果卸売業者、聖職者、保険代理店員、ソーシャルワーカー、そして他の2人から成る6人のボランティアが、シカゴで飢えに苦しむ人々をより体系的に支援する方法を模索し、幾度となく話し合いを重ねたことから始まりました。スタッフも倉庫も予算もなく、あったのは青果売り場の間借りしたスペースと、共通の信念だけでした。創設者の一人が、シカゴ市からの最初の助成金として47,500ドル（約730万円）の申請書を執筆し、その年の3月に採択されました。「資金は多くありませんでしたが、進んで手を貸してくれる人はたくさんいました」と、創設者のアン・コナー氏は振り返ります。この助成金と、それによって雇用された2人の職員が、現在では全米有数の規模を誇るフードバンクの礎となったのです。
日本のNPO法人大塚クラブも、同じように始まりました。団体としてではなく、聴覚に障害のある子どもたちのための学校に通う生徒たちの学習の遅れを取り戻そうとする、保護者と教師たちの取り組みとしてです。これといった資金もなく、正式な法人格も経理体制もなく、あったのは集まってくる人々だけでした。状況が変わったのは2004年、文部科学省の事業が3年間の放課後支援の助成を提供したものの、対象は法人格を持つ団体に限られていたときでした。法人化を経て得られた助成金により、団体は48人だった生徒数を170人にまで増やすことができました。資金の増加と成長の可能性は歓迎すべきものでしたが、正式な法人化は団体の運営方法を変え、これまで必要としてこなかった水準の組織体制と事務作業をもたらすことにもなりました。
どちらの物語も、資金不足という切実な問題を抱えたインフォーマルな集まりとして始まりました。米国や日本で小規模な非営利団体を運営している方には、聞き覚えのある話かもしれません。資金が有益であることは明らかですが、申請に何週間もかけ、さらにその資金を助成団体のガイドラインの範囲内で厳密に使うことは、必ずしも簡単ではないのです。だからこそ、より難しい問いを立てる価値があります。自分たちの団体は今本当に助成金を必要としているのか、そして、それを最大限に活かす準備ができているのか、という問いです。
