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ロサンゼルス・ドジャース 社長兼CEO

カステン氏は多大な尊敬を集めるスポーツ界の著名人であり、40年にわたり、スカウトと選手育成、ファン体験の向上、地域社会への貢献という3つの柱を基盤とし、長期的な成功を目指したフランチャイズを構築することで、勝利を収めるフランチャイズの創出者としての名声を確立してきた。

その実績は、彼が在任中のドジャースでも継続しており、同球団は前例のない成功を収めている。2024年のワールドシリーズ優勝により、ロサンゼルスは過去5回のワールドシリーズで2回優勝し、過去8年間でナショナルリーグのペナントを4回、過去12シーズンでナショナルリーグ西地区のタイトルを11回獲得。過去50年間でワールドシリーズ優勝3回、勝利数、ポストシーズン出場数、地区優勝数でメジャーリーグのどのチームの幹部よりも多くの実績を残し、カステン氏に匹敵するほどの成功を収めた球団幹部はいない。

2012年にカステン氏がドジャースの社長兼最高経営責任者（CEO）に就任して以来、彼のリーダーシップの下、チームはシーズンを通してメジャーリーグで観客動員数トップを維持し、またドジャー・スタジアムの改善を継続的に行うことで、リーグで3番目に古いスタジアムを野球界屈指の施設に保ってきた。また、ドジャースは、ロサンゼルス・ドジャース財団の活動と地域社会への影響が評価され、ESPNの2020年スポーツ・ヒューマニタリアン・チーム・オブ・ザ・イヤーにも選出。これらの功績により、メジャーリーグはドジャースに2022年のオールスターゲームの開催権を与え、1980年以来初めて、リーグの象徴的なイベントをロサンゼルスに呼び戻した。

カステン氏は、MLB、NBA、NHLの多数のオーナーシップ委員会のメンバーを務めた経歴の持ち主であり、ネイスミス・メモリアル・バスケットボール殿堂の元理事でもある。1999年には、MLBのアトランタ・ブレーブス、NBAのアトランタ・ホークス、NHLのアトランタ・スラッシャーズの3つの異なるメジャースポーツのチームで同時に社長を務めるという、スポーツ界初の栄誉に輝いた。また、カステン氏は、2023年に設立されたプロフェッショナル・ウーマンズ・ホッケー・リーグの諮問委員会の主導的役割や、女子テニスチーム大会であるビリー・ジーン・キング・カップの変革など、常に新たな挑戦を続けている。

1979年、27歳でカステン氏はスポーツ界でのキャリアをスタートさせ、1990年まで勤めたNBAのホークスで、史上最年少のゼネラルマネージャーに就任。1986年にはホークスの社長に就任し、フロントオフィスで長きにわたって在任した間、ホークスは1986年から1989年にかけて4年連続で50勝を達成し、1990年代には7年連続でプレーオフに出場するなど、カステン氏はホークスを常勝チームへと育て上げた。また、1986年から1987年にかけては、NBAのエグゼクティブ・オブ・ザ・イヤー賞を2年連続で受賞した初の、そして唯一のNBA幹部となった。

1986年に社長に就任したブレーブスは、1987年から2003年にかけて、メジャーリーグで最も多くの試合に勝利し、14年連続で地区優勝（1991年から2005年）、ナショナルリーグ優勝5回、1995年ワールドシリーズ優勝を果たした。

1999年には、NHLがアトランタに新規参入チームを認めたことを受け、カステン氏はスラッシャーズの社長、および新設のフィリップス・アリーナ（現ステート・ファーム・アリーナ）の会長に就任。カステン氏は2003年に退くまで、この3つの役職を兼任した。

ドジャース入社前は、2006年から2010年までワシントン・ナショナルズの社長を務め、低迷していた野球ファンの活性化に尽力すると同時に、ワシントンD.C.に最高のフランチャイズを確立。

ロサンゼルス・スポーツ協議会の2013年エグゼクティブ・オブ・ザ・イヤーに選ばれたカステン氏は、スポーツ弁護士協会の元理事であり、LA84財団の理事会、ローズボウル研究所諮問委員会、および米日財団の理事会のメンバーでもある。

ニュージャージー州レイクウッド出身のカステン氏は、ニューヨーク大学とコロンビア大学法科大学院を卒業している。

学校法人ユナイテッド・ワールド・カレッジISAKジャパン 代表理事

小林氏は、2014年に設立され軽井沢に位置するユナイテッド・ワールド・カレッジISAKジャパン（UWC ISAK Japan）の創設者・代表理事である。同校は、国際的な教育ネットワークであるユナイテッド・ワールド・カレッジ（UWC）運動の中で最も新しい加盟校の一つであり、日本で唯一のUWC加盟校である。全寮制の高等学校として、80か国以上から集まる生徒たちに学びの場を提供し、約70％の生徒に対してニーズに応じた奨学金を支給している。UWC ISAKは、地域社会や国のために前向きな変化を起こすことに貢献する「変革的なリーダー」の育成を使命とし、厳格なアカデミックプログラムに加え、リーダーシップ、奉仕、グローバルな理解に重点を置いた教育を実践している。

UWC ISAKは、単なる学校にとどまらず、教育の可能性に対する大胆な再構築の試みである。小林氏のリーダーシップのもと、同校は教育におけるアントレプレナーシップと多様性が、制度的な変革を生み出す原動力となりうることを示すモデルとなってきた。経済的・文化的・国籍的に多様な背景を持つ生徒が共同生活を送ることで、異文化理解、創造的な課題解決能力、そして広い世界への責任意識が育まれている。国際的な多様性やニーズに応じた奨学金制度が依然として限定的である日本において、UWC ISAKは現状に挑戦し、インクルーシブな教育がいかにしてグローバルな課題に対する革新的な解決策を生み出せるかを体現している。

教育とリーダー育成における先駆的な取り組みが認められ、小林氏は数々の賞を受賞している。主な受賞歴として、日経「チェンジメーカー・オブ・ザ・イヤー」（2013年）、日経ウーマン「ウーマン・オブ・ザ・イヤー」（2015年）、財界「経営者賞」（2016年）、「EYアントレプレナー・オブ・ザ・イヤー・ジャパン」（2019年）、ハーバード・ビジネス・スクール・クラブ・オブ・ジャパン「インパクトアワード」（2023年）などがある。

小林氏はモルガン・スタンレーにてキャリアをスタートし、スタンフォード大学大学院にて国際教育政策分析の修士号、東京大学にて開発経済学の学士号を取得している。2017年にはイェール大学のグリーンバーグ・ワールド・フェローに選出されたほか、2020年よりUWCインターナショナル理事、2022年より国際文化会館理事、2024年より米日財団理事を務めている。

国際文化会館 理事長

近藤氏は、社会、テクノロジー、政策の分野で活躍する経営者である。

自由で開かれた持続可能な未来の構築に貢献する公益財団法人国際文化会館の理事長を務める。

また、米日財団の理事、OpenAIのシニア・アドバイザー、アジア・ソサエティの代表理事兼グローバル評議員、慶應義塾大学の医学部訪問教授も務める。

Twitter本社副社長、Twitter 日本代表、内閣府本府参与、マッキンゼーコンサルタントなどを歴任。

日米リーダーシップ・プログラムのフェロー、世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダー、アジア・ソサエティのアジア21フェロー、稲盛財団の稲盛フェロー、ロバート・ボッシュ財団Weizsacker Fellowに選出。

ブラウン大学客員学生、慶應義塾大学およびハーバード・ビジネス・スクール卒業、イェール大学ワールド・フェロー、MITメディアラボ客員研究員。

Ellison Institute of Technology Global 総長

オノ博士は、2025年8月よりEllison Institute of Technology (EIT) Globalの総長を務めている。

EITは、オラクル社共同創業者ラリー・エリソンによって設立され、科学者、技術者、政策立案者、経済学者、起業家を結集し、人類が直面する最も持続的な課題に対して商業的に持続可能な解決策を開発・実装することを使命としている。

オノ博士は、2022年10月から2025年5月までミシガン大学の学長を務めた後、EITに加わった。

ミシガン大学においては、デトロイトにミシガン大学イノベーションセンター（UMCI）を設立し、包摂的な経済成長、技術開発、都市再生のための変革的な拠点を立ち上げた。また、複数のAI関連研究所を統合し、OpenAIやロスアラモス国立研究所との戦略的研究パートナーシップを主導することで、人工知能および先端計算分野におけるミシガン大学のリーダーシップを大きく前進させた。

これまでに、オノ博士はブリティッシュコロンビア大学およびシンシナティ大学の学長を務めた経験も持ち、さらにハーバード大学、ジョンズ・ホプキンス大学、エモリー大学、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンにおいて教職を歴任してきた。

また、全米医学アカデミー、全米発明家アカデミー、アメリカ芸術科学アカデミー、カナダ健康科学アカデミーの会員にも選出されている。

免疫学教授としても著名であり、免疫系と眼疾患に関する先駆的研究で広く知られている。

学歴としては、シカゴ大学で生物科学の学士号を取得後、マギル大学にて実験医学の博士号を取得した。

オノ博士は、第二世代の日系アメリカ人として日本の親族との強い絆を維持している。祖父の小野哲は千葉県知事を務めた人物であり、オノ博士は千葉大学から名誉博士号を授与されている。博士はバンクーバーにて、当時同地で教職にあった父親のもとに生まれた。

米日財団 代表理事

スレシンジャー氏は、ウォール・ストリート・ジャーナル紙で30年以上、ワシントンD.C.、東京、デトロイトで記者・編集者として勤務した後、米日財団に加わった。 

ウォール・ストリート・ジャーナル紙では、経済と経済政策を担当し、選挙やサミット、貿易戦争や市場の暴落、労働ストライキ、9・11テロ、そして2011年3月の東日本大震災・津波、福島原発メルトダウンの3つの被災などについて報道。ジャーナル紙の東京支局長、ワシントン副支局長、グローバル金融規制担当編集長を歴任。

1997年にサイモン＆シュスター社から出版された「Shadow Shoguns: The Rise and Fall of Japan’s Postwar Political Machine」の著者。同書の執筆中、スタンフォード大学アジア太平洋研究センターのフェローを務める。その後、シカゴ大学のスティグラー・センター・ジャーナリストに就任。2021年、Distinguished Careers Instituteのフェローとしてスタンフォードに戻り、米国と世界の、民主主義に対する脅威と課題を研究。

インターネット・バブルとクラッシュに関する報道で2003年にピューリッツァー賞を受賞したジャーナルのチームのメンバーである。2014年には、スタンフォード大学のショーレンスタイン・ジャーナリズム賞を受賞。この賞は、アジア太平洋地域の複雑な問題に対する読者の理解向上に貢献したジャーナリストに毎年贈られる。

ミシガン州イーストランシングで育ち、ハーバード大学で経済学の学士号を取得。日本史の教授である妻のルイザ・ルビンファインとともにワシントンDCに在住。二人の娘がいて、1人はホワイトハウスの大統領通信室に勤務し、もう1人はミネソタ大学で化学物理学の大学院に通っている。

妹島和世建築設計事務所 代表

妹島氏は、透明性、光、空間的な流動性を調和させたミニマルかつ力強いデザインで知られる、現代建築界の第一人者である。1979年に日本女子大学で建築学の学位を取得し、1981年に修士課程を修了した後、妹島氏は伊東豊雄建築設計事務所で経験を積む。1987年には妹島和世建築設計事務所を設立し、その後1995年に西沢立衛氏と共同でSANAA（Sejima and Nishizawa and Associates）を設立。革新的な建築アプローチで知られるようになった。

妹島氏の作品は、エレガントで、人々とその環境を結びつける空間を創造するという強い意志に満ちているとして、国際的に高い評価を受けている。2010年には、先駆的な貢献が認められ、西沢氏とともにプリツカー賞を受賞した2人目の女性となった。同年、妹島氏は、ヴェネチア・ビエンナーレ建築部門のディレクターに就任した初の女性となり、第12回国際建築展のキュレーションを担当。

妹島氏がSANAAとして手がけた代表的な作品には、ニューヨークのニューミュージアム、スイスのロレックス・ラーニングセンター、フランスのルーヴル・ランスなどがあり、日本では、金沢21世紀美術館やあなぶきアリーナ香川（香川県立アリーナ）などがある。最近では、2018年からプリツカー賞の審査員を務め、2022年に高松宮殿下記念世界文化賞を受賞するなど、世界的な建築界に与え続ける影響を反映している。2024年には、日本文化の向上と発展に顕著な文化的貢献をした人に贈られる文化功労賞にも選出された。

妹島氏のデザイン哲学では、建築で多様な人が一緒に過ごせるような空間について考えている。彼女は、自身の分野において、新世代を鼓舞する第一人者の一人である。

Stanford Distinguished Careers Institute フェロー

ワシントンD.C.の連邦預金保険公社（FDIC）の前委員長であるタノウエ氏は、過去2年間、スタンフォード大学のDistinguished Careers研究所のフェローを務めた。FDICは、預金保険、金融機関の審査・監督、大規模で複雑な金融機関の破綻処理、管財人の管理などを通じて、国の金融システムの安定と国民の信頼の維持に努める独立機関である。オバマ政権時代には、消費者金融保護局（CFPB）の初代消費者諮問委員会の委員に任命された。

FDIC就任後は、バンク・オブ・ハワイの副会長を務め、バンク・オブ・ハワイの経営委員会（銀行の戦略的方向性を決定する経営陣）のメンバーも務めた。また、バンク・オブ・ハワイの取締役会のメンバーであり、バンク・オブ・ハワイ財団の理事長も務めた。それ以前は、ハワイのGoodsill Anderson Quinn & Stifel法律事務所のパートナーであり、ハワイ州金融機関長官を務めた。

ロングス・ドラッグ・ストアーズ・コーポレーション（カリフォルニア州ウォルナットクリーク）およびカネオヘ・ランチ・マネジメント社（ハワイ州ホノルル）の取締役を務めた。また、クイーンズ・ヘルス・システムズ（ハワイ州ホノルル）およびPBS（バージニア州アーリントン）の取締役も務めた。

ハワイ大学で学士号、ジョージタウン大学ロー・センターで法学博士号を取得。2年前より、スタンフォード大学のDistinguished Careers Instituteのフェローとして、インド太平洋地域を中心にテクノロジーと国際関係に関する新たな問題を研究している。

大和証券グループ本社 取締役兼執行役副社長

1986年早稲田大学政治経済学部政治学科卒、大和証券入社。
IR室長や個人向けコールセンター・ダイレクト担当を歴任し、2009年に大和証券 執行役員に就任。2011 年大和証券キャピタル・マーケッツ執行役員金融市場担当兼グローバル・金融市場ラインヘッド。2013年より大和証券グループ本社常務執行役員・大和証券キャピタル・マーケッツ アメリカホールディングスInc. 会長を務め、2014年大和証券グループ本社取締役兼常務執行役、2016年に大和証券グループ本社取締役兼専務執行役、2019年より現職。
現在はアセットマネジメント担当 兼 証券アセットマネジメント担当 兼 サステナビリティ担当 兼 金融経済教育担当を務めている。
経済同友会　副代表幹事、IFRS財団　評議員、ハーバードビジネススクール　ジャパンアドバイザリーボード、金融庁　企業会計審議会委員にも選任されている。
1991年スタンフォード大学でMBA、2011年ハーバードビジネススクールにてAMP修了。

MIT Investment Management Company (MITIMCo) シニアメンバー

アキナ氏は、2009年にMIT Investment Management Company (MITIMCo) に入社し、グローバル投資チームのシニアメンバーを務める。MITIMCoは、総額360億ドルを超える資産を誇るMIT（マサチューセッツ工科大学）の基金および年金プランの管理を担当しており、アキナ氏は、テクノロジーおよび新興企業関連の戦略に重点を置きながら、あらゆる資産クラスに投資している。 また、MITのベンチャーキャピタル関連の多くの関係を管理し、多数のファンド諮問委員会の委員も兼任。さらに、MITの共同投資および直接投資の多くの主導も行う。

MITIMCo入社前は、マッキンゼー・アンド・カンパニーのコンサルタントを務めていた。

アキナ氏は、スタンフォード大学で経営工学の理学士号を取得している。