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理事会
Citizens Financial Group Inc. 元会長兼CEO
フィッシュ氏は、ロードアイランド州プロビデンスに本社を置く商業銀行持株会社Citizens Financial Group Inc.元会長兼CEO。17年間の在任期間中、CFGは30倍に成長し、総資産及び預金高で全米10大商業銀行持株会社の1つとなった。
現在、フィッシュ氏は米日財団の会長を務め、また、家出やホームレス、ハイリスクな状況に置かれた青少年にサービスを提供するボストン地域の非営利団体「Bridge Over Troubled Waters」と、妻敦子氏が設立した日本の女性のリーダーシップ・イニシアティブを運営するフィッシュ・ファミリー財団の理事長を務めている。
フィッシュ氏は、ビジネスと地域社会でリーダーシップを発揮してきた。ウッズホール海洋研究所の理事も務めている。2003年７月にはマサチューセッツ工科大学の評議員会であるMITコーポレーションの理事に任命され、2005年には同コーポレーションの経営委員会に参加。
また、ワシントンD.C.にあるブルッキングス研究所の名誉理事でもあり、15年間理事を務めた。2007年には米国芸術科学アカデミーのフェローに選出された。
米国最大の教育出版社であるHoughton Mifflin Harcourt社の会長を退任。また、Cessna、Beechcraft、Bell Helicopter、EZ-Goゴルフカートなどのブランドを擁する世界有数の他業種企業であるTextron Inc.,および米国内をはじめ世界中に店舗を展開する米国を代表する高級ブランドのTiffany ＆Co.,社の取締役を歴任。
銀行業界への貢献として、1999年１月、連邦準備理事会と銀行業界の主要情報源となる12人の銀行家から構成される連邦諮問委員会(Federal Advisory Council)に加わる。2001年1月には同委員会の副議長に任命される。2002年から2004年までボストン連邦準備理事会の取締役を務めた。
国際的公衆衛生機関であるManagement Sciences for Healthの会長を退任。また、以前はボストン交響楽団の評議員、及びボストンDimock Community Foundation、Inc.の取締役会を兼任。
1966年にドレイク大学卒業後、1968年にハーバード大学経営大学院でM.B.A.を取得し、London School of Economics大学院の留学及びインド訪問を含むハーバード大学のフランク・ノックス奨学生となる。ドレイク大学、プロビデンス大学、ブライアント大学、ロジャーウィリアムズ大学、ジョンソン&ウェールズ大学、マサチューセッツ各大学からそれぞれ名誉博士号を授与される。
妻と３人の子供とボストンに在住。
慶應義塾長
伊藤氏は慶應義塾大学を卒業後、カリフォルニア大学バークレー校にて材料科学および工学の分野で修士号および博士号を取得。1995年に慶應義塾大学に着任し、2007年に教授に昇任。2017年から2019年までは理工学部ならびに大学院理工学研究科の学部長・研究科委員長を務めた。2021年より慶應義塾長に就任。
専門は量子コンピューティング、量子センシング、量子物理学であり、これまでに360本を超える学術論文を発表している。現在は、内閣府総合科学技術・イノベーション会議の有識者議員、総合科学技術・イノベーション会議専門調査会委員、日本学術会議会員を務めるとともに、政府の量子技術イノベーションに関する有識者会議の座長を務めている。
また、日本物理学会および応用物理学会をはじめとする複数の学術団体の理事を歴任。文部科学省「量子技術による新産業創出総合支援事業（Quantum Leap Flagship Program）」において、量子情報技術分野のプログラムディレクターを務めるなど、量子情報に関する国家的プロジェクトを牽引している。
2006年に日本IBM科学賞、2009年に日本学術振興会賞を受賞。また、米国物理学会（American Physical Society）フェローおよび応用物理学会フェローでもある。
カトラー氏は、Asia Society Policy Institute（ASPI）のワシントンDC事務所にヴァイスプレジデント兼マネージングディレクターとして2015年11月に就任。アジアでの貿易と女性のエンパワメントに関する課題に取り組む主導的イニシアティブについて、行動するシンクタンクとしての活動を強化しワシントンでのASPIのプレゼンス向上に注力。ASPIに加わる前は、アメリカ合衆国通商代表部（USTR）の外交官及び交渉者として30年にわたる素晴らしい経歴を持つ。直近では、米国通称代表部代理を務め、アジア太平洋地域における一連の米国通商交渉と各種イニシアティブに取り組む。日本との二国間交渉を含む環太平洋パートナーシップ（TPP）協定を担当。
USTRとして他にも、米中の通商関係、アジア太平洋経済協力（APEC）フォーラム、米国とインドの通商政策フォーラムを担当。また、米・韓自由貿易協定（FTA）の米国首席代表でもあり、電気通信、自動車、半導体などにおける日本との幅広い二国間協定を交渉した。WTO金融サービス協定や複数のウルグアイ・ラウンド協定の米国通商担当者として幅広い多国間貿易交渉を経験する。 USTR以前は、政府商務部において貿易問題に従事。
ジョージタウン大学外交政策大学院より修士号とジョージ・ワシントン大学より学士号を取得している。既婚、子息がひとり。
ダイク博士は、半導体業界において主に日本を拠点にキャリアを築いてきた。現在は、半導体の試験技術を専門とする企業であるTGK-Japanのオーナー兼社長を務めている。1982年から1999年にかけて、ボストンに本社を置く半導体製造装置メーカーTeradyne社の副社長を務め、アジア地域の事業を統括した。その後、同社のアジア拠点における高速接続システム事業のマネジメント・バイアウトを主導し、Teradyneを離れた。現在は、日本の大手企業からの事業カーブアウトに特化したプライベート・エクイティ・ファームである日本産業パートナーズの取締役および投資家を務めている。また、日立化成および半導体業界ポータル企業セミコンダクタポータルの取締役でもある。同社は、ダイク博士および日本の主要な半導体装置・材料・デバイスメーカー各社によって共同所有されている。これまでに、日本貿易振興機構（JETRO）、東京フィルハーモニー交響楽団、西町インターナショナルスクール、笹川平和財団、日米友好基金、ならびに複数の業界団体や政府諮問委員会の理事・委員を歴任してきた。1999年には、日本の国際貿易への貢献が評価され、当時の内閣総理大臣より表彰を受けている。また、カンボジアにおいて、学校、孤児院、地域病院など複数の社会貢献プロジェクトを支援している。ハーバード大学より博士号および修士号を取得。
ロサンゼルス・ドジャース 社長兼CEO
カステン氏は多大な尊敬を集めるスポーツ界の著名人であり、40年にわたり、スカウトと選手育成、ファン体験の向上、地域社会への貢献という3つの柱を基盤とし、長期的な成功を目指したフランチャイズを構築することで、勝利を収めるフランチャイズの創出者としての名声を確立してきた。
その実績は、彼が在任中のドジャースでも継続しており、同球団は前例のない成功を収めている。2024年のワールドシリーズ優勝により、ロサンゼルスは過去5回のワールドシリーズで2回優勝し、過去8年間でナショナルリーグのペナントを4回、過去12シーズンでナショナルリーグ西地区のタイトルを11回獲得。過去50年間でワールドシリーズ優勝3回、勝利数、ポストシーズン出場数、地区優勝数でメジャーリーグのどのチームの幹部よりも多くの実績を残し、カステン氏に匹敵するほどの成功を収めた球団幹部はいない。
2012年にカステン氏がドジャースの社長兼最高経営責任者（CEO）に就任して以来、彼のリーダーシップの下、チームはシーズンを通してメジャーリーグで観客動員数トップを維持し、またドジャー・スタジアムの改善を継続的に行うことで、リーグで3番目に古いスタジアムを野球界屈指の施設に保ってきた。また、ドジャースは、ロサンゼルス・ドジャース財団の活動と地域社会への影響が評価され、ESPNの2020年スポーツ・ヒューマニタリアン・チーム・オブ・ザ・イヤーにも選出。これらの功績により、メジャーリーグはドジャースに2022年のオールスターゲームの開催権を与え、1980年以来初めて、リーグの象徴的なイベントをロサンゼルスに呼び戻した。
カステン氏は、MLB、NBA、NHLの多数のオーナーシップ委員会のメンバーを務めた経歴の持ち主であり、ネイスミス・メモリアル・バスケットボール殿堂の元理事でもある。1999年には、MLBのアトランタ・ブレーブス、NBAのアトランタ・ホークス、NHLのアトランタ・スラッシャーズの3つの異なるメジャースポーツのチームで同時に社長を務めるという、スポーツ界初の栄誉に輝いた。また、カステン氏は、2023年に設立されたプロフェッショナル・ウーマンズ・ホッケー・リーグの諮問委員会の主導的役割や、女子テニスチーム大会であるビリー・ジーン・キング・カップの変革など、常に新たな挑戦を続けている。
1979年、27歳でカステン氏はスポーツ界でのキャリアをスタートさせ、1990年まで勤めたNBAのホークスで、史上最年少のゼネラルマネージャーに就任。1986年にはホークスの社長に就任し、フロントオフィスで長きにわたって在任した間、ホークスは1986年から1989年にかけて4年連続で50勝を達成し、1990年代には7年連続でプレーオフに出場するなど、カステン氏はホークスを常勝チームへと育て上げた。また、1986年から1987年にかけては、NBAのエグゼクティブ・オブ・ザ・イヤー賞を2年連続で受賞した初の、そして唯一のNBA幹部となった。
1986年に社長に就任したブレーブスは、1987年から2003年にかけて、メジャーリーグで最も多くの試合に勝利し、14年連続で地区優勝（1991年から2005年）、ナショナルリーグ優勝5回、1995年ワールドシリーズ優勝を果たした。
1999年には、NHLがアトランタに新規参入チームを認めたことを受け、カステン氏はスラッシャーズの社長、および新設のフィリップス・アリーナ（現ステート・ファーム・アリーナ）の会長に就任。カステン氏は2003年に退くまで、この3つの役職を兼任した。
ドジャース入社前は、2006年から2010年までワシントン・ナショナルズの社長を務め、低迷していた野球ファンの活性化に尽力すると同時に、ワシントンD.C.に最高のフランチャイズを確立。
ロサンゼルス・スポーツ協議会の2013年エグゼクティブ・オブ・ザ・イヤーに選ばれたカステン氏は、スポーツ弁護士協会の元理事であり、LA84財団の理事会、ローズボウル研究所諮問委員会、および米日財団の理事会のメンバーでもある。
ニュージャージー州レイクウッド出身のカステン氏は、ニューヨーク大学とコロンビア大学法科大学院を卒業している。
学校法人ユナイテッド・ワールド・カレッジISAKジャパン 代表理事
小林氏は、2014年に設立され軽井沢に位置するユナイテッド・ワールド・カレッジISAKジャパン（UWC ISAK Japan）の創設者・代表理事である。同校は、国際的な教育ネットワークであるユナイテッド・ワールド・カレッジ（UWC）運動の中で最も新しい加盟校の一つであり、日本で唯一のUWC加盟校である。全寮制の高等学校として、80か国以上から集まる生徒たちに学びの場を提供し、約70％の生徒に対してニーズに応じた奨学金を支給している。UWC ISAKは、地域社会や国のために前向きな変化を起こすことに貢献する「変革的なリーダー」の育成を使命とし、厳格なアカデミックプログラムに加え、リーダーシップ、奉仕、グローバルな理解に重点を置いた教育を実践している。
UWC ISAKは、単なる学校にとどまらず、教育の可能性に対する大胆な再構築の試みである。小林氏のリーダーシップのもと、同校は教育におけるアントレプレナーシップと多様性が、制度的な変革を生み出す原動力となりうることを示すモデルとなってきた。経済的・文化的・国籍的に多様な背景を持つ生徒が共同生活を送ることで、異文化理解、創造的な課題解決能力、そして広い世界への責任意識が育まれている。国際的な多様性やニーズに応じた奨学金制度が依然として限定的である日本において、UWC ISAKは現状に挑戦し、インクルーシブな教育がいかにしてグローバルな課題に対する革新的な解決策を生み出せるかを体現している。
教育とリーダー育成における先駆的な取り組みが認められ、小林氏は数々の賞を受賞している。主な受賞歴として、日経「チェンジメーカー・オブ・ザ・イヤー」（2013年）、日経ウーマン「ウーマン・オブ・ザ・イヤー」（2015年）、財界「経営者賞」（2016年）、「EYアントレプレナー・オブ・ザ・イヤー・ジャパン」（2019年）、ハーバード・ビジネス・スクール・クラブ・オブ・ジャパン「インパクトアワード」（2023年）などがある。
小林氏はモルガン・スタンレーにてキャリアをスタートし、スタンフォード大学大学院にて国際教育政策分析の修士号、東京大学にて開発経済学の学士号を取得している。2017年にはイェール大学のグリーンバーグ・ワールド・フェローに選出されたほか、2020年よりUWCインターナショナル理事、2022年より国際文化会館理事、2024年より米日財団理事を務めている。
国際文化会館 理事長
近藤氏は、社会、テクノロジー、政策の分野で活躍する経営者である。
自由で開かれた持続可能な未来の構築に貢献する公益財団法人国際文化会館の理事長を務める。
また、米日財団の理事、OpenAIのシニア・アドバイザー、アジア・ソサエティの代表理事兼グローバル評議員、慶應義塾大学の医学部訪問教授も務める。
Twitter本社副社長、Twitter 日本代表、内閣府本府参与、マッキンゼーコンサルタントなどを歴任。
日米リーダーシップ・プログラムのフェロー、世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダー、アジア・ソサエティのアジア21フェロー、稲盛財団の稲盛フェロー、ロバート・ボッシュ財団Weizsacker Fellowに選出。
ブラウン大学客員学生、慶應義塾大学およびハーバード・ビジネス・スクール卒業、イェール大学ワールド・フェロー、MITメディアラボ客員研究員。
ミシガン大学 学長
米国とカナダの高等教育のリーダーとして知られるオノ学長は、免疫系と眼疾患に焦点を当てた実験医学の先駆的な研究を行う経験豊富な視覚研究者である。同大学医学部で眼科と視覚科学、微生物学と免疫学の教授を、文学、科学、芸術学部で分子、細胞、発生生物学の教授でもある。
現在、UM保健委員会委員長、フルブライト・カナダの委員長、University Climate Change Coalition(UC3)の委員長、ミシガン州・オンタリオ州南西部日米協会の名誉会長。 千葉大学から名誉博士号を授与されている。
また、Big Ten Council of Presidents and Chancellors、American Association of Colleges and Universities、American Council on Education、Council on Competitiveness、Detroit Economic Club、Gerald R. Ford Presidential Foundation Board of Trusteesなどの理事会のメンバーも兼任。
ミシガン州知事のグレッチェン・ホイットマー氏から、ミシガン州経済開発公社とミシガン州共に成長する評議会の執行委員会の委員に任命される。
オノ博士は 第二世代日系アメリカ人で、日本の親族との強い絆で結ばれている。祖父の小野哲は元千葉県知事であり、千葉大学から名誉博士号を授与された。
彼は当時父親が教師をしていたバンクーバーで生まれ、2016年から学長兼副学長を務めたブリティッシュコロンビア大学からミシガン大学に加わる。
UBCに着任する前は、シンシナティ大学の学長、シンシナティ小児病院医療センターの小児科教授も歴任。
エモリー大学の上級副学長および副学長、ジョンズ・ホプキンス大学、ハーバード大学、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンでの教職を歴任。
米国科学振興協会、カナダ健康科学アカデミー、米国全米発明家アカデミー、ジョンズ・ホプキンス大学学者協会のフェロー。2022年には、アメリカ芸術科学アカデミーの会員に選出される。
1984年にシカゴ大学で生物科学の学士号、1991年にマギル大学で実験医学の博士号を取得した。
米日財団 代表理事
スレシンジャー氏は、ウォール・ストリート・ジャーナル紙で30年以上、ワシントンD.C.、東京、デトロイトで記者・編集者として勤務した後、米日財団に加わった。
ウォール・ストリート・ジャーナル紙では、経済と経済政策を担当し、選挙やサミット、貿易戦争や市場の暴落、労働ストライキ、9・11テロ、そして2011年3月の東日本大震災・津波、福島原発メルトダウンの3つの被災などについて報道。ジャーナル紙の東京支局長、ワシントン副支局長、グローバル金融規制担当編集長を歴任。
1997年にサイモン＆シュスター社から出版された「Shadow Shoguns: The Rise and Fall of Japan’s Postwar Political Machine」の著者。同書の執筆中、スタンフォード大学アジア太平洋研究センターのフェローを務める。その後、シカゴ大学のスティグラー・センター・ジャーナリストに就任。2021年、Distinguished Careers Instituteのフェローとしてスタンフォードに戻り、米国と世界の、民主主義に対する脅威と課題を研究。
インターネット・バブルとクラッシュに関する報道で2003年にピューリッツァー賞を受賞したジャーナルのチームのメンバーである。2014年には、スタンフォード大学のショーレンスタイン・ジャーナリズム賞を受賞。この賞は、アジア太平洋地域の複雑な問題に対する読者の理解向上に貢献したジャーナリストに毎年贈られる。
ミシガン州イーストランシングで育ち、ハーバード大学で経済学の学士号を取得。日本史の教授である妻のルイザ・ルビンファインとともにワシントンDCに在住。二人の娘がいて、1人はホワイトハウスの大統領通信室に勤務し、もう1人はミネソタ大学で化学物理学の大学院に通っている。
妹島和世建築設計事務所 代表
妹島氏は、透明性、光、空間的な流動性を調和させたミニマルかつ力強いデザインで知られる、現代建築界の第一人者である。1979年に日本女子大学で建築学の学位を取得し、1981年に修士課程を修了した後、妹島氏は伊東豊雄建築設計事務所で経験を積む。1987年には妹島和世建築設計事務所を設立し、その後1995年に西沢立衛氏と共同でSANAA（Sejima and Nishizawa and Associates）を設立。革新的な建築アプローチで知られるようになった。
妹島氏の作品は、エレガントで、人々とその環境を結びつける空間を創造するという強い意志に満ちているとして、国際的に高い評価を受けている。2010年には、先駆的な貢献が認められ、西沢氏とともにプリツカー賞を受賞した2人目の女性となった。同年、妹島氏は、ヴェネチア・ビエンナーレ建築部門のディレクターに就任した初の女性となり、第12回国際建築展のキュレーションを担当。
妹島氏がSANAAとして手がけた代表的な作品には、ニューヨークのニューミュージアム、スイスのロレックス・ラーニングセンター、フランスのルーヴル・ランスなどがあり、日本では、金沢21世紀美術館やあなぶきアリーナ香川（香川県立アリーナ）などがある。最近では、2018年からプリツカー賞の審査員を務め、2022年に高松宮殿下記念世界文化賞を受賞するなど、世界的な建築界に与え続ける影響を反映している。2024年には、日本文化の向上と発展に顕著な文化的貢献をした人に贈られる文化功労賞にも選出された。
妹島氏のデザイン哲学では、建築で多様な人が一緒に過ごせるような空間について考えている。彼女は、自身の分野において、新世代を鼓舞する第一人者の一人である。
Stanford Distinguished Careers Institute フェロー
ワシントンD.C.の連邦預金保険公社（FDIC）の前委員長であるタノウエ氏は、過去2年間、スタンフォード大学のDistinguished Careers研究所のフェローを務めた。FDICは、預金保険、金融機関の審査・監督、大規模で複雑な金融機関の破綻処理、管財人の管理などを通じて、国の金融システムの安定と国民の信頼の維持に努める独立機関である。オバマ政権時代には、消費者金融保護局（CFPB）の初代消費者諮問委員会の委員に任命された。
FDIC就任後は、バンク・オブ・ハワイの副会長を務め、バンク・オブ・ハワイの経営委員会（銀行の戦略的方向性を決定する経営陣）のメンバーも務めた。また、バンク・オブ・ハワイの取締役会のメンバーであり、バンク・オブ・ハワイ財団の理事長も務めた。それ以前は、ハワイのGoodsill Anderson Quinn & Stifel法律事務所のパートナーであり、ハワイ州金融機関長官を務めた。
ロングス・ドラッグ・ストアーズ・コーポレーション（カリフォルニア州ウォルナットクリーク）およびカネオヘ・ランチ・マネジメント社（ハワイ州ホノルル）の取締役を務めた。また、クイーンズ・ヘルス・システムズ（ハワイ州ホノルル）およびPBS（バージニア州アーリントン）の取締役も務めた。
ハワイ大学で学士号、ジョージタウン大学ロー・センターで法学博士号を取得。2年前より、スタンフォード大学のDistinguished Careers Instituteのフェローとして、インド太平洋地域を中心にテクノロジーと国際関係に関する新たな問題を研究している。
大和証券グループ本社 取締役兼執行役副社長
1986年早稲田大学政治経済学部政治学科卒、大和証券入社。
IR室長や個人向けコールセンター・ダイレクト担当を歴任し、2009年に大和証券 執行役員に就任。2011 年大和証券キャピタル・マーケッツ執行役員金融市場担当兼グローバル・金融市場ラインヘッド。2013年より大和証券グループ本社常務執行役員・大和証券キャピタル・マーケッツ アメリカホールディングスInc. 会長を務め、2014年大和証券グループ本社取締役兼常務執行役、2016年に大和証券グループ本社取締役兼専務執行役、2019年より現職。
現在はアセットマネジメント担当 兼 証券アセットマネジメント担当 兼 サステナビリティ担当 兼 金融経済教育担当を務めている。
経済同友会 副代表幹事、IFRS財団 評議員、ハーバードビジネススクール ジャパンアドバイザリーボード、金融庁 企業会計審議会委員にも選任されている。
1991年スタンフォード大学でMBA、2011年ハーバードビジネススクールにてAMP修了。
ヤブキ氏は、グローバル・フィンテック業界の最前線を支える専門特化型のプライベート・エクイティ・ファーム（未公開株式会社）Motive Partnersの会長を務める。卓越したリーダーシップと企業・人材の潜在能力を引き出し、優れた投資家リターンを実現してきた実績を持つ。現在、ウェルスマネジメント・テクノロジーを世界的に代表するInvestCloudの会長兼CEOも務める。米フォーブス誌により「全米で最も革新的なリーダーの一人」として選出されるなど、ビジネス界における変革的な影響力が高く評価されている。
ヤブキ氏は、2005年12月から2020年5月までフィサーブ社（Fiserv, Inc.）（NYSE: FI）のCEOを務め、同社の売上を3倍近くに拡大するとともに、2019年までに株主のリターン969%という前例のない成長を達成した。伝統的な持株会社モデルから、金融サービスと革新的な決済テクノロジーを牽引するグローバルリーダーへと変革を遂げたことが大きな要因である。2019年には会長にも就任し、2020年末の退任までその役割を兼務した。ヤブキ氏のリーダーシップのもと、フィサーブ社は2007年よりFORTUNE誌「世界で最も称賛される企業」に選出され、過去12年間で11回、2020年までの8年連続でその評価を維持した。また、NBAミルウォーキー・バックスの本拠地「Fiserv Forum」のネーミングライツを取得し、フィサーブブランドの知名度を向上させた。
フィサーブ社以前は、H&R Blockのエグゼクティブ・バイスプレジデント兼最高執行責任者（COO）を6年間務め、ビジネスモデルの大胆な変革を主導。デジタルおよび金融領域での新たな成長機会を創出した。それ以前は、公認会計士（CPA）としてキャリアをスタートさせたあと、アメリカン・エキスプレス社で12年間にわたり様々なリーダー職を歴任した経験を持つ。
戦略的ビジョンと卓越したオペレーションを統合する能力が評価され、カナダロイヤル銀行（NYSE: RY）およびナスダック（NASDAQ: NDAQ）の理事を務めるほか、Sportradar（NASDAQ: SRAD）の会長も務める。また、ミルウォーキー美術館の理事やロサンゼルス・カウンティ美術館（LACMA）の理事、Project Healthy Mindsの取締役も務める。
人々が持つ可能性を最大限に引き出すことをライフワークとし、1999年にヤブキ・ファミリー財団を設立。メンタルヘルス、家族支援、教育、芸術、社会正義など、世界が直面する最も困難な課題に取り組む革新的なプロジェクトを支援している。
2021年には、深刻化する子供のメンタルヘルスの危機を踏まえ、米国の小児医療機関Children’s Wisconsinに対し、史上最大の寄付となる2,000万ドル（約30億円）を拠出。これにより、家庭、学校、定期健診の場まで、あらゆる場面でメンタルヘルス支援を統合する初の大規模モデルが確立された。この取り組みが着想を与えたエミー賞受賞短編ドキュメンタリー「A Brother’s Journey」では、ヤブキ氏が実兄のうつ病との闘いを振り返りつつ、すべての子どもが問題が深刻化する前に適切なケアを受けられる社会の実現を訴えた。
2024年、Project Healthy Mindsはヤブキ氏と妻ゲイル氏を「ヒューマニタリアン・オブ・ザ・イヤー」に選出し、ニューヨーク市で開催された世界メンタルヘルスデー・フェスティバル＆ガラにて表彰した。
ヤブキ氏は、ウィスコンシン大学ミルウォーキー校ルーバー・スクール・オブ・ビジネスのシェルドン・B・ルーバー・エグゼクティブ・イン・レジデンスとして、フィンテック、戦略、リーダーシップの分野で次世代のグローバル人材の指導・育成にも従事している。2024年5月には、同大学の卒業式基調講演者を務めるとともに、名誉経営学博士号を授与された。
2025年には、ウィスコンシン・ビジネス殿堂のローレート（顕彰者）に選ばれ、殿堂入りを果たす。同殿堂は、優れたビジネスイノベーション、卓越した経営手腕、地域社会への貢献を通じて、企業およびコミュニティに多大な影響を与えた個人を称えるものである。
MIT Investment Management Company (MITIMCo) シニアメンバー
アキナ氏は、2009年にMIT Investment Management Company (MITIMCo) に入社し、グローバル投資チームのシニアメンバーを務める。MITIMCoは、総額360億ドルを超える資産を誇るMIT（マサチューセッツ工科大学）の基金および年金プランの管理を担当しており、アキナ氏は、テクノロジーおよび新興企業関連の戦略に重点を置きながら、あらゆる資産クラスに投資している。 また、MITのベンチャーキャピタル関連の多くの関係を管理し、多数のファンド諮問委員会の委員も兼任。さらに、MITの共同投資および直接投資の多くの主導も行う。
MITIMCo入社前は、マッキンゼー・アンド・カンパニーのコンサルタントを務めていた。
アキナ氏は、スタンフォード大学で経営工学の理学士号を取得している。
