日米リーダーシップ・プログラム（USJLP）は、初年度である2000年以来、次世代の日本及びアメリカのリーダー達の間に、より緊密なコミュニケーショ ン、友情と理解のネットワークを築き上げることをミッションとしています。そのプロセスは、両国から各々20名程度の若いリーダーを集め、二年間に亘り計 2週間の集中的な会議を持つことから始まります。一旦プログラムに選考された参加者は、将来の全経歴を通じて広く多彩なバックグランドを持つ同世代のリーダー達やそれに付随する様々な機会とのアクセスを得られます。
2020年-2021年USJLP会議に参加するには、米国または日本国籍 を有し、2020年度会議の初日（2020年7月11日）現在で28歳以上42歳以下の方で、夫々の分野でリーダーシップ、業績、将来性を発揮され、また発揮されるであろう方々であり、社会の広範な分野において活躍される男女が選考の対象となります。毎年USJLPでは、各クラスが、多様な経歴からバランス 良く構成されるよう、Delegatesの個々人の実績とともに性別・勤務地・教育・経験等における多様性をも考慮され、幅広い分野で実績を積み活躍されている候補者の中から選考されます。
第21回会議は、2020年7月11日-18日にシアトルにて開催されます。2020年度シアトルプログラムから参加されるデリゲートは、2021年京都・東京会議（暫定的に2021年7月25日―8月1日開催を予定）に引き続き第二年目として参加頂くことを前提としております。USJLP会議についてより詳しく ここをご参照ください。
USJLPに若手リーダーを推薦される場合には、
applications@usjlp.orgにその旨ご連絡頂ければ、事務局より候補者宛に募集要項の詳細につきお知らせ致します。応募締切は、2019年12月9日（月）です。
応募を希望する方は、USJLP Applicationsのページをご参照いただき、応募用カバーシート、履歴書、推薦状、パーソナルステートメントをご用意の上、オンライン フォームよりご応募ください。Delegatesの最終決定は財団によってなされ、結果は各応募者に2020年2月中に通知される予定です。
プレスリリース
米日財団新理事長就任のお知らせ
2019年9月26日、ニューヨーク － 米日財団よりジェームズ・T・ユーラック博士の新理事長任命を発表。ユーラック氏は、ジョージ・R・パッカードの後任として1980年の財団設立以来、五代目の理事長となる。
ユーラック氏は、財団の理事長として、財団の使命と、管理・総務、戦略的計画、日米における助成金事業、及び日米リーダーシッププログラムの監督を含む財団の組織運営のすべてに責任を負う。
ユーラック氏は、教育者、学者、学芸員、文化的外交といった様々な役割を務めてきた。スミソニアンでは、美術館の既に傑出した日本の美術品の大幅な拡大を指揮し、展示会、プログラム、スタッフ教育のための財務基盤を進めてきた。彼は日本の文化庁や国際交流基金、公的・民間の日本の美術館、及び様々な企業と密接に関わり仕事を行った。
クリーブランド美術館、イェール大学アートギャラリー、及びシカゴ美術館で日本美術のキューレーターとしてのポジション、その後、ワシントンDCのスミソニアン協会のフリーアーギャラリーオブアート及びアーサーM.サックラーギャラリーの日本美術キューレーター兼上級管理者を25年間にわたり歴任した。
日本美術への造詣が深まる以前から、彼の日本での豊富な経験は始まる。1970年代と1980年代初め京都教区のいくつかのローマ教会で司祭として、また京都における市のサービスセンターのディレクターとしての任務を果たした。また、日本でのキャリアに挑むアメリカ人神学生のために一連のカルチャーイマ―ジョントレーニング課程を開発した。
同氏は、数多くの著名な賞やフェローシップの受賞者であり、とりわけ、文化交流の分野における日米二国間関係の強化における際立った功績に対して、2010年に日本政府から『旭日小綬章』を授与される。
米日財団会長のジェームズ・W・リントット氏は同氏について次のように述べた。「私たちは米日財団にジム・ユーラック博士を迎えることを誇りに思い、大変嬉しく思います。ジムが私たちの組織と日米における事業に新しい戦略と焦点をもたらすことを確信しています。ジムの豊かな経験・リーダーシップ・戦略的視点、対人関係、及びフィランソロピーへの展望は財団の活動を明らかに前進させてくれるでしょう。」
プレスリリース
米日財団 新グラントディレクター就任
２０１８年８月１日 米日財団は、ダニエル・M・タニ氏を財団の新グラントディレクターとして迎えた。タニ氏は、米国と日本における助成事業を、日米教育、コミュニケーション/世論、日米政策研究の分野における日米専門家との定期的な関わりを含めた管理をする。タニ氏はニューヨークを拠点とし、アメリカ国内と日本を含めた助成事業を監督し、新プロジェクトの支援を検討する。さらに、財団のElgin Heinz Outstanding Teacher Awardも担当。
米日財団（USJF）との関係は、タニ氏が、財団が主催する日米リーダーシッププログラムのメンバーに選ばれた2002年に遡る。デリゲートとして参加した後、プログラムの執行委員会のメンバーとして貢献し、その後、財団の理事に招聘される。
タニ氏は、2016年から2018年まで、日本にあるアメリカンスクール（ASIJ）で中学校および高等学校の科学技術とデザインを教える。ASIJ以前は、ワシントンDC外にある航空宇宙関連業者Orbital ATKでマネージャーを務める。キャリアの大半は、米航空宇宙局（NASA）の、ジョンソン宇宙センター（JSC）での宇宙飛行士としてのものである。宇宙飛行士の任期中、国際宇宙ステーション（ISS）への2回の宇宙ミッションに参加し、合計132日間の宇宙飛行を行い、6回の宇宙遊泳を行った。
シカゴ出身で日系米国人３世のタニ氏は、第二次世界大戦中に高速された両親の子息として、日米関係にユニークな視点をもたらすだろう。
マサチューセッツ工科大学（MIT）から機械工学学士号及び修士号を取得。妻と3人の子供がいる。
同氏は、豊富なリーダーシップ経験、戦略性、対人関係能力、人間力などを財団にもたらすことになる。ダン氏は「財団での新しいポジションは、宇宙・航空から遠ざかりつつ、日米関係の発展と強化に専門的かつ個人としての関心を傾注していくことになる」と語った。
理事長のジョージ・R・パッカード（Dr. George R. Packard）は、「米日財団のチームにダンを歓迎でき、とても嬉しく思う。ダンは助成金事業に新たな戦略性と視点をもたらすだろう。ダンと関わるスタッフや助成関係者にとって、影響力のあるロールモデルとなるでしょう。
1980年に米国法に基づいて設立された米日財団は、日本造船産業財団（現日本財団）から100億円(当時約44.8百万ドル)の助成金を得て設立された
米日財団は、米国と日本の人々の相互利益に特化した民間独立アメリカ唯一の助成基金である。米日財団は、相互の知識と教育を促進するプロジェクトを支援し、理解を深め、効果的なコミュニケーションのチャネルを作り、ますます相互依存する世界で共通の課題に取り組むことで、アメリカ人と日本人のより強い絆を実現することにコミットしている。
米日財団は、大学前教育、コミュニケーション/世論、日米政策研究の分野で助成金を提供し、日米リーダーシッププログラムを独自に運営している。
米日財団（本部 米国ニューヨーク市）が企画・運営する「日米リーダーシップ・プログラム」(USJLP)に、2018年度より参加されるデリゲートの方々につき下記のとおり発表させて頂きます。USJLPは、次世代の日本及びアメリカのリーダー達の間に、より緊密なコミュニケーション、友情と理解のネットワークを築き上げることを目的としています。このプロセスは両国から各々約20名の、28歳～42歳のリーダーを集め、2年間に亘り計2週間の集中的な会議をもつことから始まります。会議は二国間関係の歴史的、今日的課題と同時に、両国関係を越えたより一層広汎な問題についても議論を重ねます。重要な問題に関する真剣な対話、またレクリエーションや文化的活動を共有することにより、生涯の友情を育むことになります。
本プログラムに選抜されると、参加者は、終身USJLPという稀有なるネットワークへのアクセスを得、日米において行われる公式・非公式の様々な会合に参加することが可能となります。USJLPは、2000年開始以来、今日までに410名の日米両国のリーダー達のネットワークに成長してきました。プログラムの著名なフェロー（アラムナイ）として、河野太郎氏（外務大臣）、Mr. Matthew Pottinger (国家安全保障会議（NSC）アジア上級部長)、古川元久氏（衆議院議員）、五嶋みどり氏（バイオリニスト）、西川悟平氏（ピアニスト）、茅野みつる氏（伊藤忠商事執行役員）、 Mr. Johnathan Capehart (ワシントンポスト紙)、Ms. Nikole Hannah-Jones（ニューヨークタイムズ マガジン）、 Mr. John Berman （CNN）, Dr. Mona Khanna (医療ジャーナリスト), Mr. Todd Frazier（作曲家）、Mr. Christopher Theofanidis（同）、井原慶子氏（レーシングドライバー）、岡田哲史氏（建築家）、 Dr. Dan Tani（NASA宇宙飛行士）、別所哲也氏（俳優）、Dr. Aaron Ford（米国ネバダ州上院議員)、Mr. Benjamin Allen (米国カリフォルニア州上院議員), Dr. Mark Brzezinski（元駐スウェーデン米国大使）有森裕子氏（オリンピックメダリスト）などの方々が含まれます。
2018年度デリゲートの募集の際には、定員枠を大きく上回る、素晴らしいご経歴・ご実績のある候補者からご応募を頂き、選考は大変長時間に及びました。リーダシップとしての過去の実績に加え、専門分野、地域性のみならず、本年度クラス全体における日米間、1年目・2年目のデリゲート間のバランスも含めた多様性という観点も考慮されました。
2018年7月28日～８月4日開催のシアトルプログラムには、新しい23名のデリゲート（米国より15名、日本より8名）が、前年から引き続き2年目として参加される21名のデリゲートに合流します。2018年から参加するデリゲートは、2年目については7月21日～28日に開催される京都・東京プログラムに招待されます。毎年のカンファレンスの最後の二日間は、「フェローウェークエンド」として、フェローの同窓会も兼ねて、また、プログラム参加のデリゲート達とフェローとの間の交流会にもなるのです。
2018年度参加デリゲートのリストはこちらからご覧いただけます。
2018-2019年日本側デリゲート（敬称略）:
- 榎本雄一朗 金融庁監督管理官
- 英利 アルフィヤ 国連事務局本部管理局長室アソシエート・エキスパート（マネージメント）
- 江副 聡 国際連合日本政府代表部 参事官
- 佐渡島庸平 株式会社コルク 代表取締役社長
- 高橋 雅央 世界経済フォーラム シニアダイレクター
- 津川 友介 カリフォルニア大学ロサンゼルス校医学部 助教授
- 矢口 麻衣 経済産業省課長補佐（総括）
- 山口晋太郎 PwC税理士法人 国際税務サービスグループ パートナー
2018-2019 American Delegates:
- Megan Carroll, Team Leader, Peacekeeping Evaluation Section, United Nations
- Chloe Demrovsky, President & CEO, Disaster Recovery Institute International
- Brian Ferguson, President & Co-Founder, Arena Labs
- Elena Grewal, Director, Head Data Scientist, Airbnb, Inc.
- Alison Grigonis, Senior Attorney, Dorsey & Whitney, LLP
- Howard Hanna, Founding Partner, Manaia Hospitality; Chef / Owner, The Reiger and Ça Va
- Michael Morales, Lieutenant Colonel, U.S. Air Force; Legislative Liaison and Chief, Mobility and Special Operations Programs, Office of the Secretary of the Air Force
- Craig Mullaney, Strategic Partnerships Manager, Facebook
- John Noonan, Senior Counselor for Military and Defense, Senator Tom Cotton (R-AR)
- Rei Onishi, Deputy Legal Affairs Secretary, Office of California Governor Edmund G. Brown, Jr.
- Latoya Peterson, Deputy Editor, Digital Innovation, The Undefeated / ESPN
- Sunny Ramchandani, Deputy Chief Medical Officer, Aetna
- Monica Sanz, Vice President, AIG Investments, Emerging Markets Research, American International Group (AIG)
- Dennis Skelton, Founder, Paradox Sports; President and CEO, Kairos Alliance Group;
President, A Moveable Feast, Inc. - Guy Snodgrass, Commander, U.S. Navy; Director of Communication and Chief Speechwriter, Office of the U.S. Secretary of Defense
日米リーダーシップ・プログラム（USJLP）は、初年度である2000年以来、次世代の日本及びアメリカのリーダー達の間に、より緊密なコミュニケーショ ン、友情と理解のネットワークを築き上げることをミッションとしています。そのプロセスは、両国から各々20名程度の若いリーダーを集め、二年間に亘り計 2週間の集中的な会議を持つことから始まります。一旦プログラムに選考された参加者は、将来の全経歴を通じて広く多彩なバックグランドを持つ同世代のリーダー達やそれに付随する様々な機会とのアクセスを得られます。
2018年-2019年USJLP会議に参加するには、米国または日本国籍 を有し、2018年度会議の初日（2018年7月28日）現在で28歳以上42歳以下の方で、夫々の分野でリーダーシップ、業績、将来性を発揮され、また発揮されるであろう方々であり、社会の広範な分野において活躍される男女が選考の対象となります。毎年USJLPでは、各クラスが、多様な経歴からバランス 良く構成されるよう、Delegatesの個々人の実績とともに性別・勤務地・教育・経験等における多様性をも考慮され、幅広い分野で実績を積み活躍されている候補者の中から選考されます。
第 19回会議は、2018年7月28日から8月4日にシアトルにて開催されます。2018年度シアトルプログラムから参加されるデリゲートは、2019年京都・東京会議（暫定的に2019年7月21日―28日開催を予定）に引き続き第二年目として参加頂くことを前提としております。USJLP会議についてより詳しく 知りたい方は、ここをご参照ください
USJLPに若手リーダーを推薦される場合には、applications@usjlp.orgにその旨ご連絡頂ければ、事務局より候補者宛に募集要項の詳細につきお知らせ致します。応募締切は、2018年1月8日（月）です。
2018-2019年のご応募受付は2018年1月8日締切りを以て終了させて頂きました。なお、2019-2020年の募集要項は、2018年秋ごろに改めてホームページに掲載いたします。
応募を希望する方は、USJLP Applicationsのページをご参照いただき、応募用カバーシート、履歴書、推薦状、パーソナルステートメントをご用意の上、オンライン フォームよりご応募ください。Delegatesの最終決定は財団によってなされ、結果は各応募者に2018年3月中に通知される予定です。
米日財団（本部 米国ニューヨーク市）が企画・運営する「日米リーダーシップ・プログラム」(USJLP)に、2017年度より参加されるデリゲートの方々につき下記のとおり発表させて頂きます。USJLPは、次世代の日本及びアメリカのリーダー達の間に、より緊密なコミュニケーション、友情と理解のネットワークを築き上げることを目的としています。このプロセスは両国から各々約20名の、28歳～42歳のリーダーを集め、2年間に亘り計2週間の集中的な会議をもつことから始まります。会議は二国間関係の歴史的、今日的課題と同時に、両国関係を越えたより一層広汎な問題についても議論を重ねます。重要な問題に関する真剣な対話、またレクリエーションや文化的活動を共有することにより、生涯の友情を育むことになります。
本プログラムに選抜されると、参加者は、終身USJLPという稀有なるネットワークへのアクセスを得、日米において行われる公式・非公式の様々な会合に参加することが可能となります。USJLPは、2000年開始以来、今日までに392名の日米両国のリーダー達のネットワークに成長してきました。プログラムの著名なフェロー（アラムナイ）として、河野太郎氏（衆議院議員）、古川元久氏（同）、浅尾慶一郎氏（同）、五嶋みどり氏（バイオリニスト）、西川悟平氏（ピアニスト）、茅野みつる氏（伊藤忠商事執行役員）、 Mr. Johnathan Capehart (ワシントンポスト紙)、Ms. Nikole Hannah-Jones（ニューヨークタイムズ マガジン）、 Mr. John Berman （CNN）, Dr. Mona Khanna (FOXシカゴ・ニュース), Mr. Todd Frazier（作曲家）、Mr. Christopher Theofanidis（同）、井原慶子氏（レーシングドライバー）、岡田哲史氏（建築家）、 Dr. Dan Tani（NASA宇宙飛行士）、別所哲也氏（俳優）、Dr. Aaron Ford（米国ネバダ州上院議員)、Mr. Benjamin Allen (米国カリフォルニア州上院議員), Dr. Mark Brzezinski（駐スウェーデン米国大使）有森裕子氏（オリンピックメダリスト）などの方々が含まれます。
2017年度デリゲートの募集の際には、定員枠を大きく上回る、素晴らしいご経歴・ご実績のある候補者からご応募を頂き、選考は大変長時間に及びました。リーダシップとしての過去の実績に加え、専門分野、地域性のみならず、本年度クラス全体における日米間、1年目・2年目のデリゲート間のバランスも含めた多様性という観点も考慮されました。
2017年7月23日～30日開催の京都・東京プログラムには、新しい19名のデリゲート（米国より6名、日本より12名）が、前年から引き続き2年目として参加される25名のデリゲートに合流します。2017年から参加するデリゲートは、2年目については2018年7月28日～8月4日に開催されるシアトルプログラムに招待されます。毎年のカンファレンスの最後の二日間は、「フェローウェークエンド」として、フェローの同窓会も兼ねて、また、プログラム参加のデリゲート達とフェローとの間の交流会にもなるのです。
2017-2018年日本側デリゲート（敬称略）:
-
荒井 優 札幌新陽高等学校 校長
- 橋本道尚 シンガポール工科デザイン大学 助教
- 平田真希子 ピアニスト（クラシック）ライス大学; River Oaks Chamber Orchestra; Ensemble MATIMA
- 鍵本忠尚 株式会社ヘリオス 代表取締役社長兼CEO
-
久保田智子 TBSテレビ アナウンサー、記者；コロンビア大学大学院東アジア研究所 プロフェッショナル フェロー
- 灘波慶子 外務省北米局北米第二課 課長補佐
- 野﨑浩之 ブラックロック・インク ディレクター
- 大久保康路 株式会社 日建設計 主管,一級建築士
- 大岡英興 株式会社三井住友銀行 コーポレート・アドバイザリー本部 上席部長代理
-
佐々本暖子 三菱商事株式会社 アシスタントマネージャー
- 高岡美緒 マネックスベンチャーズ株式会社 取締役、マネックスグループ株式会社 顧問
- 上島カー真弓 TABLE FOR TWO USA 代表
- 山口真由 東京大学大学院法学政治学研究科 総合法政専攻
2017-2018 American Delegates:
- Brian Ferguson, President & Co-Founder, Arena Labs
- Nadim Hossain, CEO & Co-Founder, BrightFunnel
- Scott Mulhauser, Visiting Fellow, University of Pennsylvania
- Sharmeen Premjee, Senior Public Health Advisor, Global HIV and TB, U.S. Centers for Disease Control and Prevention
- Sea Thomas, Major, U.S. Marine Corps; J2/Intelligence Directorate, U.S. Pacific Command
- Amy Webb, Founder & CEO, Future Today Institute
日米リーダーシップ・プログラム（USJLP）は、初年度である2000年以来、次世代の日本及びアメリカのリーダー達の間に、より緊密なコミュニケーショ ン、友情と理解のネットワークを築き上げることをミッションとしています。そのプロセスは、両国から各々20名程度の若いリーダーを集め、二年間に亘り計 2週間の集中的な会議を持つことから始まります。一旦プログラムに選考された参加者は、将来の全経歴を通じて広く多彩なバックグランドを持つ同世代のリーダー達やそれに付随する様々な機会とのアクセスを得られます。
2017年-2018年USJLP会議に参加するには、米国または日本国籍 を有し、2017年度会議の初日（2017年7月23日）現在で28歳以上42歳以下の方で、夫々の分野でリーダーシップ、業績、将来性を発揮され、また発揮されるであろう方々であり、社会の広範な分野において活躍される男女が選考の対象となります。毎年USJLPでは、各クラスが、多様な経歴からバランス 良く構成されるよう、Delegatesの個々人の実績とともに性別・勤務地・教育・経験等における多様性をも考慮され、幅広い分野で実績を積み活躍されている候補者の中から選考されます。
第 18回会議は、2017年7月23日から30日に京都と東京にて開催されます。2017年度京都・東京プログラムから参加されるデリゲートは、2018年シアトル会議（2018年7月28日― 8月4日開催予定）に引き続き第二年目として参加頂くことを前提としております。USJLP会議についてより詳しく 知りたい方は、ここをご参照ください
USJLPに若手リーダーを推薦される場合には、applications@usjlp.orgにその旨ご連絡頂ければ、事務局より候補者宛に募集要項の詳細につきお知らせ致します。
応募締切は、2017年1月9日（月）です。
応募を希望する方は、USJLP Applicationsのページをご参照いただき、応募用カバーシート、履歴書、推薦状、パーソナルステートメントをご用意の上、オンライン フォームよりご応募ください。Delegatesの最終決定は財団によってなされ、結果は各応募者に2017年3月中に通知される予定です。
米日財団（本部 米国ニューヨーク市）が企画・運営する「日米リーダーシップ・プログラム」(USJLP)に、2016年度より参加されるデリゲートの方々につき下記のとおり発表させて頂きます。USJLPは、次世代の日本及びアメリカのリーダー達の間に、より緊密なコミュニケーション、友情と理解のネットワークを築き上げることを目的としています。このプロセスは両国から各々約20名の、28歳～42歳のリーダーを集め、2年間に亘り計2週間の集中的な会議をもつことから始まります。会議は二国間関係の歴史的、今日的課題と同時に、両国関係を越えたより一層広汎な問題についても議論を重ねます。重要な問題に関する真剣な対話、またレクリエーションや文化的活動を共有することにより、生涯の友情を育むことになります。
本プログラムに選抜されると、参加者は、終身USJLPという稀有なるネットワークへのアクセスを得、日米において行われる公式・非公式の様々な会合に参加することが可能となります。USJLPは、2000年開始以来、今日までに367名の日米両国のリーダー達のネットワークに成長してきました。プログラムの著名なフェロー（アラムナイ）として、河野太郎氏（衆議院議員）、古川元久氏（同）、浅尾慶一郎氏（同）、五嶋みどり氏（バイオリニスト）、茅野みつる氏（伊藤忠商事執行役員）、 Mr. Johnathan Capehart (ワシントンポスト紙), Mr. John Berman （CNN）, Dr. Mona Khanna (FOXシカゴ・ニュース), Mr. Todd Frazier（作曲家）、Mr. Christopher Theofanidis（同）、井原慶子氏（レーシングドライバー）、岡田哲史氏（建築家）、 Dr. Dan Tani（NASA宇宙飛行士）、別所哲也氏（俳優）、Dr. Aaron Ford（米国ネバダ州上院議員)、Mr. Benjamin Allen (米国カリフォルニア州上院議員), Dr. Mark Brzezinski（駐スウェーデン米国大使）有森裕子氏（オリンピックメダリスト）などの方々が含まれます。
2016年度デリゲートの募集の際には、定員枠を大きく上回る、素晴らしいご経歴・ご実績のある候補者からご応募を頂き、選考は大変長時間に及びました。リーダシップとしての過去の実績に加え、専門分野、地域性のみならず、本年度クラス全体における日米間、1年目・2年目のデリゲート間のバランスも含めた多様性という観点も考慮されました。
2016年7月16日～23日開催の京都・東京プログラムには、新しい26名のデリゲート（米国より17名、日本より9名）が、前年から引き続き2年目として参加される23名のデリゲートに合流します。2016年から参加するデリゲートは、2年目については2017年7月23日～30日に開催される京都・東京プログラムに招待されます。毎年のカンファレンスの最後の二日間は、「フェローウェークエンド」として、フェローの同窓会も兼ねて、また、プログラム参加のデリゲート達とフェローとの間の交流会にもなるのです。
2016-2017年日本側デリゲート（敬称略）:
- 朝倉祐介 スタンフォード大学 客員研究員
- 古田純子 防衛省航空自衛隊 幹部学校航空研究センター（2等空佐）Asahi Shimbun
- 針山愛美 バレリーナ、プロデューサー、芸術家
- 井手壮平 一般社団法人 共同通信社 編集局経済部 記者
- 五十棲浩二 聖光学院中学校高等学校 校長補佐
- 光本亘佑 弁護士法人 瓜生・糸賀法律事務所 弁護士、一般財団法人セゾン現代美術館 常務理事
- 坂本篤彦 ベインキャピタル マネージングディレクター
- 杉山文野 LGBT人権活動家 特定非営利活動法人 東京レインボープライド 代表理事
- 山本雄士 株式会社ミナケア 代表取締役
2015-2016 年アメリカ側デリゲート:
- Pat Basu, Chief Medical Officer, Doctor on Demand
- Christopher Carr, Research Scientist, Massachusetts Institute of Technology; Research Fellow, Massachusetts General Hospital
- Jasmin Cho, Lieutenant Colonel, U.S. Army Reserves, U.S. Department of State
- Nell Derick Debevoise, Founder and CEO, Inspiring Capital
- Nikole Hannah-Jones, Staff Writer, The New York Times Magazine
- Erin Krampetz, Senior Change Leader, Ashoka; Co-Founder, Ashoka U
- Jeffrey Le, Assistant Cabinet Secretary, Office of the Governor of California, Edmund G. Brown, Jr.
- Margaret Lewis, Professor of Law, Seton Hall University
- Joshua Marcuse, Senior Adviser for Policy Innovation, U.S. Department of Defense
- Aerosyn-Lex Mestrovic, Artist; Creative Director, Earnest Endeavors
- Robert Moore, Major; Chief Wing Executive Officer 62nd Airlift Wing, U.S. Air Force
- Kerry O’Connor, Design Director, IDEO
- Eze Redwood, Partner, Wings Café; Founder, Twenty30CEO
- Tracey Ross, Associate Director, Poverty to Prosperity Program, Center for American Progress
- Jessica Tarlov, Senior Strategist, Schoen Consulting
- Mike Waltz, President, METIS Solutions; Lieutenant Colonel, U.S. Army Special Forces (reserve); Author, “Warrior Diplomat”; Senior Fellow, Foundation for the Defense of Democracies
- Dawn Yamane Hewett, Deputy General Counsel for Strategic Initiatives, U.S. Department of Commerce, Office of General Counsel
日米リーダーシップ・プログラム（USJLP）は、初年度である2000年以来、次世代の日本及びアメリカのリーダー達の間に、より緊密なコミュニケーショ ン、友情と理解のネットワークを築き上げることをミッションとしています。そのプロセスは、両国から各々20名程度の若いリーダーを集め、二年間に亘り計 2週間の集中的な会議を持つことから始まります。一旦プログラムに選考された参加者は、将来の全経歴を通じて広く多彩なバックグランドを持つ同世代のリーダー達やそれに付随する様々な機会とのアクセスを得られます。
2016年-2017年USJLP会議に参加するには、米国または日本国籍 を有し、2016年度会議の初日（2016年7月16日）現在で28歳以上42歳以下の方で、夫々の分野でリーダーシップ、業績、将来性を発揮され、また発揮されるであろう方々であり、社会の広範な分野において活躍される男女が選考の対象となります。毎年USJLPでは、各クラスが、多様な経歴からバランス 良く構成されるよう、性別、政治的、地域的、教育的背景等、多様性が考慮され、幅広い分野で実績を積み活躍されている候補者の中から選考されます。
第 17回会議は、2016年7月16日から23日にシアトルにて開催されます。2016年度シアトルプログラムから参加されるデリゲートは、2017年日本会議（現時点では暫定的に2017年7月23日―30日開催を予定）に引き続き第二年目として参加頂くことを前提としております。USJLP会議についてより詳しく 知りたい方は、ここをご参照ください
USJLPに若手リーダーを推薦される場合には、applications@usjlp.orgにその旨ご連絡頂ければ、事務局より候補者宛に応募詳細につきお知らせ致します。
応募締切は、2016年１月7日（木）です。
参加を希望する方は、履歴書、personal statement、推薦状を、顔写真を添付した応募用カバーシートとともに、ご応募ください。財団で最終決定を行い、応募者に対しては、結果を2016年3月中に通知される予定です。
詳細については、USJLP Applicationsのページをご参照ください。
米日財団（本部 米国ニューヨーク市）が企画・運営する「日米リーダーシップ・プログラム」(USJLP)に、2015年度より参加されるデリゲートの方々につき下記のとおり発表させて頂きます。USJLPは、次世代の日本及びアメリカのリーダー達の間に、より緊密なコミュニケーション、友情と理解のネットワークを築き上げることを目的としています。このプロセスは両国から各々約20名の、28歳～42歳のリーダーを集め、2年間に亘り計2週間の集中的な会議をもつことから始まります。会議は二国間関係の歴史的、今日的課題と同時に、両国関係を越えたより一層広汎な問題についても議論を重ねます。重要な問題に関する真剣な対話、またレクリエーションや文化的活動を共有することにより、生涯の友情を育むことになります。
本プログラムに選抜されると、参加者は、終身USJLPという稀有なるネットワークへのアクセスを得、日米において行われる公式・非公式の様々な会合に参加することが可能となります。USJLPは、2000年開始以来、今日までに347名の日米両国のリーダー達のネットワークに成長してきました。プログラムの著名なフェロー（アラムナイ）として、河野太郎氏（衆議院議員）、古川元久氏（同）、浅尾慶一郎氏（同）、五嶋みどり氏（バイオリニスト）、茅野みつる氏（伊藤忠商事執行役員）、 Mr. Johnathan Capehart (ワシントンポスト紙), Dr. Mona Khanna (FOXシカゴ・ニュース), Mr. Todd Frazier（作曲家）、Mr. Christopher Theofanidis（同）、井原慶子氏（レーシングドライバー）、 Dr. Dan Tani（NASA宇宙飛行士）、別所哲也氏（俳優）、Dr. Aaron Ford（米国ネバダ州上院議員)、Mr. Benjamin Allen (米国カリフォルニア州上院議員), Dr. Mark Brzezinski（駐スウェーデン米国大使）有森裕子氏（オリンピックメダリスト）などの方々が含まれます。
2015年度デリゲートの募集の際には、定員枠を大きく上回る、素晴らしいご経歴・ご実績のある候補者からご応募を頂き、選考は大変長時間に及びました。リーダシップとしての過去の実績に加え、専門分野、地域性のみならず、本年度クラス全体における日米間、1年目・2年目のデリゲート間のバランスも含めた多様性という観点も考慮されました。
2015年7月19日～26日開催の京都・東京プログラムには、新しい21名のデリゲート（米国より8名、日本より13名）が、前年から引き続き2年目として参加される23名のデリゲートに合流します。2015年から参加するデリゲートは、2年目については2016年7月16日～23日に開催されるシアトル・プログラムに招待されます。毎年のカンファレンスの最後の二日間は、「フェローウェークエンド」として、フェローの同窓会も兼ねて、また、プログラム参加のデリゲート達とフェローとの間の交流会にもなるのです。
2015-2016 年アメリカ側デリゲート:
- John Berman, Anchor, CNN
- Andrew Byrnes, Chief of Staff, U.S. Patent & Trademark Office, U.S. Department of Commerce
- Lauren Edgar, Research Geologist, Astrogeology Science Center, U.S. Geological Survey
- Ziad Haider, Senior Advisor, Policy Planning Staff, Office of the Secretary of State, U.S. Department of State
- Ryan Mackenzie, Member, 134th Legislative District; Deputy Majority Whip, Pennsylvania House of Representatives
- Kerry O’Connor, Design Director, IDEO
- Ginger Turner, Senior Economist & Vice President, Swiss Re
- Elizabeth Whittaker, Senior Director, Diversity and Equity Leadership Development, Leadership for Education Equity
2015-2016年日本側デリゲート（敬称略）:
- 今中由希子 独立行政法人国際協力機構(JICA) 審査部環境社会配慮審査課 シニア・セーフガード・オフィサー
- 井上未雪 朝日新聞記者 メディアラボ Asahi Shimbun
- 石川直伸 三菱商事株式会社 企画業務部 総括チーム マネージャー
- 片山理沙 トウフ・プロジェクト 創立者、プレジデント/ MIT メディアラボ プログラム・マネージャー
- 鹿角 契 グローバルヘルス技術振興基金 戦略担当部長
- 木島里江 スタンフォード大学教育学部 講師・博士研究員
- 古平 充 在米国日本大使館参事官
- 松山大耕 退蔵院副住職
- 中島さち子 ジャズピアニスト/数学者/株式会社Phoenix Consulting社長室ビジネス戦略&推進本部 マネージャー
- 大沢元一 財務省在ニューヨーク主席代表/在ニューヨーク総領事館財務部長
- 鈴木多聞 京都大学法学部研究科 白眉センター特定准教授
- 田畑信子 マッキンゼー・アンド・カンパニー コンサルタント
- 高橋武治 高橋カーテンウォール工業株式会社 代表取締役社長